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JANIC新役員体制のお知らせ(2021-2022年度)

JUN.30.2021

JANIC新役員体制のお知らせ(2021-2022年度)

(上段左より)本木 恵介、岩附 由香、鬼丸 昌也、棚田 雄一、熱田 典子、伊藤 解子、小沼 大地、大橋正明 (中段左より)金田 晃一、木内 真理子、桑原 香苗、佐藤 暁子、田才 諒哉、永井 陽右、長浜 洋二、早瀬 昇 (下段左より)門田 瑠衣子、山内 幸治、山本 英里、若林 秀樹、池田 未樹、関口 宏聡

6月22日(火)に開催された2021年度JANIC通常総会において、新役員が承認されました。理事長に本木恵介(かものはしプロジェクト 共同創業者・理事長)が、副理事長に、岩附由香(ACE 代表)、鬼丸昌也(テラ・ルネッサンス 創設者・理事)、棚田 雄一(プラン・インターナショナル・ジャパン 専務理事・事務局長)が就任いたしました。

新役員体制では、20代から60代までの多岐にわたる世代、ジェンダー、専門分野の多様性を強みとし、これまでの国際協力の知恵に新しい潮流を取り入れ、国際協力に関わる人びとがセクターの壁を超え課題解決に取り組んでいく「エコシステム」を支えていきます。前役員体制で目指した世代交代の組織変革を、この2年間でさらに加速させ、事務局と共に、国と国を超え、皆が共に生きる社会(グローバル共生)の実現に尽力していきます。

新役員一覧

  • 理事長
    本木 恵介   (特活)かものはしプロジェクト共同創業者・理事長
  • 副理事長
    岩附 由香   (特活)ACE 代表
    鬼丸 昌也   (特活)テラ・ルネッサンス 創設者・理事
    棚田 雄一   (公財)プラン・インターナショナル・ジャパン 専務理事・事務局長
  • 常務理事
    若林 秀樹   (特活)国際協力NGOセンター(JANIC) 事務局長
  • 理 事
    熱田 典子   (公社)アジア協会アジア友の会 副事務局長
    伊藤 解子   (特活)日本国際ボランティアセンター 事務局長・理事
    小沼 大地   (特活)クロスフィールズ 共同創業者・代表理事
    大橋 正明   聖心女子大学 教授
    金田 晃一   (株)NTTデータ 総務部 サステナビリティ担当 シニア・スペシャリスト
    木内 真理子  (特活)ワールド・ビジョン・ジャパン 理事・事務局長
    桑原 香苗   (有)フィールドシフト 代表取締役
    佐藤 暁子   (特活)ヒューマンライツ・ナウ 事務局次長
    田才 諒哉   国際協力サロン 代表
    永井 陽右   (特活)アクセプト・インターナショナル 代表理事
    長浜 洋二   モジョコンサルティング(同) 代表
    早瀬 昇    (社福)大阪ボランティア協会 理事長
    門田 瑠衣子  (特活)エイズ孤児支援NGO・PLAS 代表理事
    山内 幸治   (特活)ETIC. 理事
    山本 英里   (公社)シャンティ国際ボランティア会 事務局長兼アフガニスタン事務所 所長
  • 監 事
    池田 未樹    IKEDA税理士事務所 税理士
    関口 宏聡   (特活)シーズ・市民活動を支える制度をつくる会 代表理事

(五十音順・敬称略)

新役員プロフィール

本木 恵介
認定NPO法人かものはしプロジェクト共同創業者・理事長。大学2年生の時に共同創業者の村田と出会い、2002年にかものはしプロジェクト設立。インドで「子どもが売られる問題」をなくすための活動を、日本で子どもの不条理をなくすための活動を行っている。2019年、約150のNGOが加盟する、認定NPO法人国際協力NGOセンター(JANIC)の理事長に就任。セクターを超え、皆が「共に生きる社会」の実現を目指す。NPO法人SALASUSU理事。特定非営利活動法人新公益連盟幹事。システムコーチ。2児の父。

岩附 由香
認定NPO法人ACE代表。上智大学在学中、米国留学から帰国途中のメキシコで物乞いする子どもに出会い、児童労働と教育を研究テーマに大阪大学大学院国際公共政策研究科(OSIPP)へ進学。在学中の1997年にACEを発足させる。現在児童労働ネットワーク事務局長、Global March Against Child Labour理事、エシカル推進協議会理事、国際協力NGOセンター理事も務める。著書に『わたし8歳、カカオ畑で働きつづけて』、監訳に『インドの債務児童労働』。ACEは2016年『日経ソーシャルイニシアティブ大賞』国際部門賞を受賞、企業との連携を通じた問題解決のモデルが評価されている。近著に『チェンジの扉』。モットーは、ACE立ち上げのきっかけとなったカイラシュ・サティヤルティさん(2014年ノーベル平和賞受賞)からインスパイヤされた、Dream Discover Believe Do。

鬼丸 昌也
特定非営利活動法人テラ・ルネッサンス理事・創設者。1979年、福岡県生まれ。立命館大学法学部卒。高校在学中にアリヤラトネ博士(サルボダヤ運動創始者/スリランカ)と出逢い、『すべての人に未来をつくりだす能力がある』と教えられる。2001年、初めてカンボジアを訪れ、地雷被害の現状を知り、「すべての活動はまず『伝える』ことから」と講演活動を始める。同年10月、大学在学中に「全ての生命が安心して生活できる社会の実現」をめざす「テラ・ルネッサンス」設立。2002年、(社)日本青年会議所人間力大賞受賞。地雷、子ども兵や平和問題を伝える講演活動は、学校、企業、行政などで年100回以上。遠い国の話を身近に感じさせ、一人ひとりに未来をつくる能力があると訴えかける講演に共感が広がっている。
【著書】
『ぼくは13 歳 職業、兵士』 合同出版 2005年
『こうして僕は世界を変えるために一歩を踏み出した』 こう書房 2008年
『僕が学んだゼロから始める世界の変え方』 扶桑社 2014年
『平和をつくるを仕事にする』 筑摩書房 2018年

棚田 雄一
公益財団法人プラン・インターナショナル・ジャパン 専務理事・事務局長。NHK報道局、JICA職員を経て、ユニセフ、UNDPで勤務、NGOではセーブザチルドレンジャパン、ピースウィンズ・ジャパンなどで勤務。アフガニスタン、モンゴル、ラオスで駐在経験、現場の支援プログラム策定実施や、NGOのファンドレージング部長として組織拡大にも貢献。2016年より現職。

若林秀樹
国際協力NGOセンター専務理事・事務局長。早稲田大学商学部卒業、ミシガン州立大院修士課程修了(農学)。ヤマハ(株)社員、同労組役員、電機連合・総研副所長、在米日本大使館経済班一等書記官(ODA担当)、比例区選出の民主党参議院議員として「次の内閣」経済産業大臣等を歴任。米戦略国際問題研究所(CSIS)客員研究員、公益社団法人アムネスティ・インターナショナル日本事務局長などを経て現職。著書に『希望立国、ニッポン15の突破口(編著、日本評論社)』、『日米同盟:地球的安全保障強化のための日米協力(CSIS)』など。アジア開発連盟(ADA:Asia Development Alliance) 議長、Forus国際評議会委員、国連グローバル・コンパクト・ネットワーク・ジャパン理事(経営執行委員会委員)、國學院大學兼任講師。

熱田 典子
公益社団法人アジア協会アジア友の会 副事務局長。1967年生まれ。大阪女学院高等学校卒業。甲子園大学栄養学部栄養学科卒業。栄養士及び管理栄養士。1988年よりアジア協会アジア友の会にて研修生として活動し、1991年ネパールにて栄養調査実施その後学校給食プロジェクト事業開始し、その後ネパール事業を中心に海外プロジェクト担当し、現在は海外プロジェクト事業統括及びネパール事務所長を兼任。その他、大阪経済法科大学客員研究員、(特活)関西NGO協議会副代表理事、関西SDGsプラットフォーム運営委員、NGO・外務省連携推進委員、(特活)関西国際交流団体協議会監事。

伊藤 解子
認定NPO法人日本国際ボランティアセンター(JVC)理事・事務局長。アジア諸国と日本の歴史、開発と平和の視点から日系企業の海外直接投資や当時 世界一の額となった日本のODAをめぐる課題に関心を持つ。NGOを目指して英国大 学院留学後、民間企業を経て日本の教育協力NGOに入職。カンボジア、ラオス、 パキスタン現地駐在を含めて14年間在籍し事業・組織運営、NGOネットワーク事 務局業務等に従事。退職後、二国間援助機関で本部勤務、フリーランスでODA教 育プロジェクト専門家、NGO・NPOの事業評価・調査、民間開発コンサルタント会 社でアフリカ、中東、アジアのODA事業評価に従事後、現在に至る。仕事の合間 にNGO・NPOでの事務ボランティア、保護猫ボランティアにもいそしむ。日本評価 学会認定評価士。日本プロジェクトマネジメント協会認定プロジェクトマネジメ ント・コーディネータ。英国大学院開発学修士、地域研究(東南アジア)修士。 2018年6月からJVC理事、2020年7月より現職。

小沼 大地
NPO法人クロスフィールズ 共同創業者・代表理事。一橋大学社会学部・同大学院社会学研究科修了。青年海外協力隊として中東シリアで活動した後、マッキンゼー・アンド・カンパニーにて勤務。2011年5月、ビジネスパーソンが新興国で社会課題解決にあたる「留職」などを展開するNPO法人クロスフィールズを創業。国際協力NGOセンター(JANIC)の理事、新公益連盟の理事も務める。

大橋 正明
聖心女子大学教授。放送大学客員教授、恵泉女学園大学大学院平和学研究科非常勤講師。
78年3月 早稲田大学政治経済学部経済学科卒業
79年8月~80年6月 インド国立ヒンディー語中央学院Advanced Diplomaコース修了
88年8月~90年8月 米国コーネル大学大学院国際農業・農村開発研究科修士課程修了
78年4月~79年7月 私立学校教職員共済組合(現日本私立学校振興・共済事業団)職員
80年6月~82年12月 国際協力NGOシャプラニール=市民による海外協力の会バングラデシュ駐在員
82年12月~87年6月 シャプラニール事務局長
90年9月~93年3月 国際赤十字・赤新月社連盟兼日本赤十字社バングラデシュ駐在員
93年4月~12年3月 恵泉女学園大学専任教員(NGO論、南アジア地域研究他)
12年4月~14年3月 恵泉女学園大学特任教授
14年4月~現在まで 聖心女子大学教授

金田 晃一
株式会社NTTデータ 総務部 サステナビリティ担当 シニア・スペシャリスト。1987年慶應義塾大学経済学部卒業、1993年レディング大学大学院修士課程(多国籍企業論)修了。FASID 「リーダーシップ・アカデミー」「開発と企業コース」、ECFA「国際開発金融機関専門職員短期研修プログラム」、IDCJ「工業開発トレーニングコース」修了。タイ(農作業)やカンボジア(英語教育)で海外ボランティアを経験。ソニー渉外部通商政策課、在京米国大使館経済部通商政策(対日規制緩和)担当、ブルームバーグテレビジョン・アナウンサーを経て、1999年以降、ソニー(再入社)、大和証券グループ本社、武田薬品工業、 ANAホールディングス、 NTTデータの5社にて、貧困削減、教育振興、地雷除去、生物多様性保全、震災復興、感染症撲滅、サステナビリティ・スクール開講、NGO基盤強化、AI画像診断を含むデジタル・フィランソロピーなど、約40のNGO/NPOとの協働プログラムを立ち上げる。日本ソーシャル・イノベーション学会理事。

木内 真理子
ワールド・ビジョン・ジャパン 理事・事務局長。大学卒業後、国際協力銀行(JBIC)前身のOECFに入社。途中英国LSE(社会政策学)、オックスフォード大(開発経済学)での修士号取得をはさみ、アフリカ、インドネシア、フィリピンにおいて円借款業務を担当。母になったことを契機に転職。東京大学にて気候変動、環境、貧困など21世紀の課題に対応するSustainability Scienceの研究教育拠点形成に従事。「現場に戻ろう」をキーワードに08年10月よりWVJに勤務。アフリカ、中南米、ウズベキスタンを担当。2011年5月より、東日本緊急復興支援部長。2013年4月より副事務局長。2017年4月より事務局長。2020年4月より現職。東京工業大学非常勤講師、JICA 事業評価外部有識者委員、JANIC副理事長、日本NPOセンター理事、タケダいのちとくらし再生プログラム助成事業選考委員。

桑原 香苗
有限会社フィールドシフト代表取締役。有限会社フィールドシフトとして、個人・カップル・グループが潜在可能性に気づき実現する成長を心理療法・コーチング・ファシリテーション・組織開発コンサルティングの領域で支援。また社団法人日本プロセスワークセンターファカルティとして後進の育成、
NexTreams合同会社共同代表としてティール組織の一形態である自己組織化組織の導入・伴走支援、社団法人ティーチャーズ・イニシアティブで学校の先生たちが本来の志を実現するプログラムの提供、有志グループ気候Switchで環境や経済システムを知り気候危機を緩和するアクションを起こす場の開催、一般財団法人リープ共創基金評議員など、人と世界が全体としてほんとうに幸せになる変容をめざしている。

佐藤 暁子
弁護士。認定NPO法人ヒューマンライツ・ナウ事務局次長・国際人権NGOビジネスと人権リソースセンター日本リサーチャー/代表一橋大学法科大学院、International Institute of Social Studies(オランダ・ハーグ)開発学修士(人権専攻)。人権方針、人権デューディリジェンス、ステークホルダー・エンゲージメントのコーディネート、政策提言などを通じて、ビジネスと人権の普及・浸透に取り組む。

田才 諒哉
国際協力サロン 代表。青年海外協力隊、特例認定NPO法人e-Education(インターン)→READYFOR株式会社、認定NPO法人ロシナンテス→サセックス大学、Institute of Development、Studies(開発学修士)、国連世界食糧計画(WFP)マラウイ事務所(JOCV派遣)、一般財団法人ササカワ・アフリカ財団。

永井 陽右
1991年、神奈川県生まれ。NPO法人アクセプト・インターナショナル代表理事。国連人間居住計画CVE(暴力的過激主義対策)メンター。テロと紛争の解決をミッションに、主にソマリアなどの紛争地にて、いわゆるテロ組織の投降兵や逮捕者、ギャングなどの脱過激化・社会復帰支援や過激化防止を実施。また、テロ組織との交渉および投降の促進、国連機関や現地政府の政策立案やレビューなどにも従事。London School of Economics and PoliticalScience紛争研究修士。国内外で受賞・選出多数。著書に『共感という病』(かんき出版)、『僕らはソマリアギャングと夢を語る:「テロリストではない未来」をつくる挑戦』(英治出版)、『ぼくは13歳、任務は自爆テロ。:テロと戦争をなくすために必要なこと』(合同出版)など。

長浜 洋二
モジョコンサルティング合同会社代表。1969年山口県生まれ。米国ピッツバーグ大学公共政策大学院卒。NTT、マツダ、富士通で約15年にわたりマーケティング業務に従事。公益組織のコンサルティングを行う株式会社PubliCoの起業を経て、協働推進、組織開発、戦略構築、コミュニケーションなど、
コミュニティ、組織、個人が抱える様々な課題の解決を支援するモジョコンサルティング合同会社を設立。著書に『NPOのためのマーケティング講座』。

早瀬 昇
大阪ボランティア協会理事長
1977年3月 京都工芸繊維大学・工芸学部(電子工学科) 卒業
1979年9月 大阪府立 大阪社会事業短期大学(現 大阪府立大学 社会福祉学科)専攻科 修了
1978年2月 社団法人 大阪ボランティア協会(平成5年7月に社会福祉法人に組織変更)に就職
1991年4月 同協会 事務局長に就任
2007年7月 同協会 常務理事に就任(事務局長兼任)
2010年5月 同協会を退職。事務局長を退任
2010年6月 同協会 常務理事(無償)に専任。講師・著述業を行う個人事業主として起業
2012年7月 特定非営利活動法人 日本NPOセンター 代表理事(無償)に就任
2018年6月 同センター 代表理事を退任。7月1日より理事に就任
2019年6月 社会福祉法人 大阪ボランティア協会 理事長(無償)に就任
2020年4月 同志社大学 政策学部 客員教授に就任
2020年6月 特定非営利活動法人 日本NPOセンター 理事を退任。翌7月、顧問に就任

門田 瑠衣子
特定非営利活動法人エイズ孤児支援NGO・PLAS 代表理事フィリピンの孤児院や国際協力NGOでのボランティアを経験し2005年、大学院在学中にケニア共和国で現地NGOでボランティア活動に参加。それをきっかけに、2005年にエイズ孤児支援NGO・PLASの立ち上げに携わり、同団体事務局長を経て、現在代表理事を務める。2016年、「青年版国民栄誉賞」と言われる人間力大賞にて準グランプリおよび外務大臣奨励賞を受賞。2015年より特定非営利活動法人国際協力NGOセンター(JANIC)理事。4児の母でもある。

山内 幸治
NPO法人ETIC. 理事
1997年 ETIC.の事業化に参画
1999年 早稲田大学卒業
2000年 NPO法人化に伴い事業統括ディレクター就任
2013年よりNPO法人ETIC. 理事(現職、2021年8月退任予定)
2015年1月21日 NPO法人カタリバ 理事(現職)
2016年より立教大学大学院21世紀社会デザイン研究科非常勤講師(現職)
2019年4月19日 一般社団法人東海若手起業塾実行委員会 理事(現職)

山本 英里
公益社団法人シャンティ国際ボランティア会事務局長兼アフガニスタン事務所所長。静岡県浜松市出身。2001年にインターンとしてタイ事務所に参加。2002年、ユニセフに出向しアフガニスタンで教育復興事業に従事。2003年より、シャンティのアフガニスタン、パキスタン、ミャンマー(ビルマ)難民キャンプ、カンボジア、ネパールでの教育支援、緊急救援に携わる。アジア南太平洋基礎・成人教育協議会(ASPBAE)理事。2019年より現職。

池田 未樹
IKEDA税理士事務所税理士。2010年11月〜現在 スローライフをパートナーと実践中。

関口 宏聡
認定NPO法人シーズ・市民活動を支える制度をつくる会代表理事。1984年生まれ、千葉県佐倉市出身。東京学芸大学環境教育専攻卒。2007年からシーズに勤務し、日本ファンドレイジング協会設立事業やNPO法改正活動に従事。コロナ禍でも認定取得・更新の相談・支援に日々奮闘中、民間助成金の審査等にも携わる。新宿区協働支援会議委員・神奈川県指定特定非営利活動法人審査会委員など。

(五十音順・敬称略)

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